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報連相の真相

執筆者: 飯島 宗裕 人材育成

新入社員研修の多くに取り入れられている「報連相」。この言葉を提唱したのは日本青年会議所の会頭を務め、山種証券(現SMBC日興証券)会長だった山崎富治氏であると言われている。一般的には、新入社員を含めた部下が上司に対して「報告・連絡・相談をしっかりとしなさい」と自発的な行動を促すことを報連相だと認識されている。しかし、山崎氏の著書「ほうれんそうが会社を強くする」(出版:ごま書房)を読めば、報連相が誤った認識で広まっていることがわかる。

山崎氏が言っているのは「報告・連絡・相談ができるような風通しの良い環境を作りなさい」ということなのだ。つまり、部下が報連相を行うのではなく、上司が報連相を行うのである。
山崎氏が報連相を思いついたきっかけとして、次のように著書に記している。「いかに多くの知識を集め、社員の力を合わせるかが、経営者としての私の大事な努めでもあった。下からの意見をどう吸い上げるか、みんなが働きやすい環境をどう作るか、温かい人間関係をどう作るか、と常日頃頭を悩ませていたときに思いついたのが、ほうれんそうだった。」

部下が報告をしても、上司が重要視せずに否定をする。連絡をしても無視をして反応もしない。相談しても親身になって聞かずに「自分で考えろ」と言う。受け手側である上司がこのような状況では、いくら報告・連絡・相談をしなさいと言っても「報連相しても無意味だ」と部下は思ってしまうだろう。逆に、上司が報告をしっかりと受け取り、連絡に対して反応し、相談に親身になれれば、自然と報告・連絡・相談ができる風通しの良い環境になり、部下は自発的に行うようになるのではないだろうか。
無論、現在一般的に使われている「報告・連絡・相談をしっかりとやりなさい」、という意味での報連相を、新入社員に教えることが間違っているわけではない。自分の弱みを見せたくない、できないと思われたくないという思いから、部下が報連相をせず、はじめは小さなクレームだったものが結果として大きな問題になってしまうケースも多いからだ(私自身も苦い経験をしたことがある)。そのような事態を防ぐためにも、組織の一員としての自覚を持って自発的に報告・連絡・相談を行うことを教えることは重要だ。とはいえ、新入社員への研修だけでは不十分であり、上司側も報連相の真の意味を理解し、新入社員を含めた部下の意見をしっかりと受け止め、適切な反応をすることを認識する必要があることを忘れてはならない。

余談だが、しきたりの多い日本酒業界においても、風通しの良い職場環境に変革しようとする動きが増えており、奈良県の梅乃宿酒造も行動指針の一つに「社員が意見を出しやすい職場づくりをしよう」と唱っている。そのような環境の中で生まれた「あらごし梅酒」は、女性社員がアイデアを出し合って生まれた日本酒ベースのリキュールで、ヒット商品となった。飲みやすく梅の風味をしっかりと楽しめる、きき酒師おススメの1本だ。

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プロフィール

飯島 宗裕 (いいじま むねひろ)

マネージャー

独立行政法人にて中小企業者向けの研修の企画・運営業務に従事。後継者育成研修、ファシリテーション、論理的思考などビジネススキルの研修を担う。その後、飲食コンサルティング会社において出店支援等に従事し、コンサルタント育成の責任者として教育室長に就任。その後、研修設計の研究と啓蒙を行う一般社団法人を設立し、初代代表理事に就任した後、現職。

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