人材開発
経営環境はより厳しい局面を迎えていますが、経営環境が変化する中で厳しい競争に勝ち残っていくには、人材を発掘し、各人の能力を向上させることが引き続き重要であるとの認識が共通した見方です。
バブル崩壊後に人材育成を後回しにしたことが企業に深刻な人材不足をもたらしたからでしょうか。現在、当時よりも厳しい経営環境であるにもかかわらず、企業の人材育成に対する姿勢は決して後ろ向きではありません。むしろ、このような状況である今だからこそ、きちんと人材を育成していこうという声が多く挙がっています。
ただし、そうは言うものの、教育予算は潤沢とは言えず、企業の人材開発担当者には、より一層の効果のある研修の実施や能力開発に向けた創意工夫が求められています。
人材開発を巡る最近の課題
現在、人材開発担当者には、以下のような課題認識があるようです。
- 以前作成した教育体系に基づいて研修を実施しているが、これだけ環境が変わってきたのに以前と同じ研修を実施していてもよいのだろうか
- 自社に必要な教育研修を実施してきたつもりだが、今後はどのような研修が自社にマッチするのだろうか
- 階層別研修を実施しているが、今後は限られた費用の中でどう優先順位をつけて実施したらよいのだろうか
- 人材の底上げを目的として全社員に対してひと通り研修を実施し終えたところだが、今後は選抜型に切り替えた方がよいのだろうか
- 研修の効果をどう定着させていったらよいのだろう
- 社員が自発的に能力開発をするには、どんな仕掛けが必要だろうか ･･････etc.
