組織診断・人事コンサルティングと人事セミナー 株式会社トランストラクチャ

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短時間で人事の状況が把握できる組織診断サービス

組織診断・人事アナリシスレポート

サービス案内 組織・人事の状況を短期間で分析・診断し、わかりやすい指標やチャートでレポートします。
組織・人事は、環境が大きく変化する中で、企業が継続的な成長を実現していくための重要な経営基盤のひとつです。組織人事を整備・強化するにあたっては、自社の組織・人事の現状を正確に分析・診断し・把握しなければなりません。主観的・感覚的な現状の把握では、効果的な整備・強化を行うことができません。また、逆に問題や課題を大きくする恐れすらあります。自社にマッチした組織・人事の基盤を整備していくためには、客観的・合理的な現状の分析・診断を行うことが必須となります。
『人事アナリシスレポート』は、企業の組織・人事に関するデータ分析を行うことで、現状の問題や課題を正確に定量的に診断します。当社のノウハウである最新の組織・人事分析の手法を駆使し、企業の問題・課題を的確に診断するツールです。また、診断の結果から導かれる人事の施策は、今後の組織・人事の強化に向け効果的・効率的なものとなります。

サービスの特徴
定量分析による組織診断〜客観的・合理的な分析結果〜
スピーディーな報告〜データ受領後短期間で報告〜
軽い負担〜データの分析から報告まで弊社が一貫して実施〜
施策の提案〜分析結果だけでなく有効な人事施策も提案〜
サービスの種類
人事アナリシスレポートは、診断のレベルにより2つのサービスを用意しております。
人事アナリシスレポート スタンダード版 人事AR Std
自社の人事の状況を7つの手法により定量的に診断します。
7つの診断を行うことにより組織・人事の問題・課題が明確になります。
人事アナリシスレポート プラス版 人事AR Plus
スタンダード版の分析に加えて、より詳細で範囲の広い分析を行います。
スタンダード版の7つの診断に3つの診断を加えた10の診断となっています。
また、一部の診断ではスタンダード版よりも詳細な診断を行います。
人事アナリシスレポートを自社で実施できるようにするための 教育サービスや一部の診断ツールの販売サービスも提供しております。
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組織診断アウトプットイメージ
組織診断アウトプットイメージ 図1
組織診断アウトプットイメージ 図2
組織診断アウトプットイメージ 図3
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報告までの流れ
報告までの流れ 図
診断内容の詳細
診断項目 診断内容 スタンダード版 プラス版
人件費診断 人件費総額が適正な水準であるかどうかを診断する
人件費連動性診断 売上高と人件費の連動性をみる
労働分配率診断 労働分配率の推移分析や業界比較を行う
適正人件費診断
(人員構成ベース診断)
適正な等級別人員構成を算定することによって適正人件費を算出し現状と比較する
適正人員数診断
(過去ベンチマーク診断)
適正と思われる過去の一時点と現在とで人件費を比較する  
生産性診断 生産性が適正な水準であるかどうかを診断する
売上生産性診断 一人当り売上高の推移分析や業界比較を行う
労働生産性診断 労働生産性の推移分析や業界比較を行う
賃金生産性診断 賃金生産性の推移分析や業界比較を行う
人員数診断 企業の人員数が適正な水準であるかどうかを診断する  
適正人員数診断
(過去ベンチマーク診断)
人員数が適正だったと思われる過去の一時点と現状を比較する  
人員構成診断 適正な人員構成を算定し現状との乖離を診断する
能力別乖離率 組織のポジション敷から適正な等級別の人員構成を算定し現状と比較する
年齢別乖離率診断 適正な年齢別人員構成と現状を比較する
HPLP比率診断 現状の人員におけるハイパフォーマー・ローパフォーマーの人数構成を算出する  
人件費単価水準診断 年収水準が労働市場と比較してどの程度の水準にあるのかを診断する
賃金ベンチマーク診断 年収・月収・賞与別に労働市場と現状とを比較する
人件費単価構造診断 人件費単価の実態が適正であるかどうかを診断する
 
年収範囲妥当性(階差度)診断 賃金範囲が等級間でどれくらい重複しているかをみる  
時間外勤務インパクト診断 時間外労働手当による管理職と非管理徴の年収逆転のインパクトをみる  
人材流動性診断 自社人材が社外に流出するリスクを診断する
人材流動性リスク診断 社員一人ひとりの年収と労働市場での想定年収を比較し社員が社外に流出するリスクをみる
HP流出リスク診断 社外流出リスク診断を人事評価結果別に行いハイパフォーマーの流出リスクをみる
人事制度診断 人事制度が有効に機能しているかどうかを診断する
人件費配分妥当性診断 ハイパフォーマーの流出リスクとローバフォーマーの社内滞留リスクを通じてメリハリのある人件費配分が出来ているかをみる
昇格運用妥当性診断 人事制度上想定している昇格運用と実態の昇格運用を比較し制度と運用の乖離をみる
将来予測診断 将釆の年齢別等級別人員構成と人件費をシミュレーションし将来のリスクと現行人事制度・人事運用の安当性を診断する
現行ベース将来予測診断 現状の人数を維持し現行の昇格運用を継続した場合の将来の人員構成・人件費をシミュレーションする
経営/採用計画ベース将来予測診断 経営/採用計画をベースに人員を増減させた場合の将来の人員構成・人件費をシミュレーションする  
他社比較診断 他社の水準をベンチマークに自社の人件費・生産性の水準を診断する  
総額人件費連動性診断 人件費の連動性を他社と比較する
 
人件費比率傾向診断 売上高人件費比率などの指標を他社と比戟する  
売上生産性診断 売上生産性を他社と比較する  
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必要資料・データ
財務データ
●直近6期分の財務データ
・損益計算書主要項日
売上高、売上原価、販売費及び一般管理費、営業外収益合計、営業外費用合計、特別利益合計、特別損失合計
・付加価値額
人件費、租税公課、賃借料、減価償却費、営業利益
・人件費総額
組織図
●社員データと同じ時点の組織図
※役職名が入っている方が望ましいです
社員データ
●社員基本情報
社員番号、職種、等級、役職、所属等
●給与情報
●評価情報
その他の必要資料・データ
●就業規則(給与規程等含む)
●人事制度を説明した資料
●自己都合退職率
●採用計画(新卒・中途)
標準価格
人事アナリシスレポート/スタンダード版:472500円(税込) 人事アナリシスレポート/プラス版 840000円(税込)
*必要データは、当社指定のフォーマットでご用意いただきます。
*報告は1回とさせていただきます。
*報告書は、正副2部、予備3部の計5部とさせていただきます。
*報告書の電子データを納品させていただきます。
*東京都を除く地域の場合、報告時の訪間に要する交通費実費(1名分)を加算して請求させていただくことがあります。
*標準価格は社員数2,000名までの場合。社員数により金額が異なります。個別にご相談ください。
人事アナリシスレポートに関するご質問お問い合わせは、こちらからお願いいたします。
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